単なる一企業のプロジェクト撤退として処理するなら、それはあまりにも浅い。むしろこれは、自動車産業という巨大システムの前提そのものが崩れ、再編に入ったことを示す象徴的な出来事である。まず、表層的な事実関係から整理しておく。ホンダはEV戦略を大幅に見直し、最大2.5兆円規模の減損を計上した。そして北米向けのEV3モデル、さらに「0シリーズ」と呼ばれる自社EVの中核プロジェクトを停止した。この判断により、同じ技術基盤を共有していたソニー・ホンダの合弁EV「AFEELA」は、構造的に成立しなくなった。量産直前まで進んでいたプロジェクトが、極めて短期間で白紙化された背景には、単なる意思決定の変更ではなく、「前提の消滅」がある。
では、その前提とは何か。それは「EVは不可逆的に成長する市場である」という認識である。この認識が崩れた。決定的だったのはアメリカの政策転換だ。ドナルド・トランプ 政権下で、EV普及を後押ししていた規制や制度が大幅に見直され、事実上の緩和・撤回が進んだ。これにより、EV投資の回収前提が崩れた。補助金と規制によって成立していた市場が、急速に「自立的な競争市場」へと戻されたのである。
その影響はホンダだけに留まらない。フォード、GM、ステランティス、フォルクスワーゲンなど、世界中の主要メーカーが相次いでEV事業の減損や縮小を発表している。これは個別企業の失敗ではなく、産業全体のシナリオ修正である。言い換えれば、「EVが正解」という時代は終わり、「EVも選択肢の一つに過ぎない」という段階に入った。
しかし、より本質的なのはここからだ。ホンダの意思決定の核心は、EVそのものではない。「何と戦うか」を再定義した点にある。
動画でも強調されていたが、ホンダが直面している最大の脅威は、中国メーカーである。BYDやジーリーといった企業は、電池、ソフトウェア、車体設計を統合し、「車をIT製品として再構築」している。さらに価格競争力が圧倒的に高い。これは単なる製品競争ではなく、産業モデルそのものの競争である。
現実の市場はすでに変化している。ASEANや中国では、日本車のシェアは急速に低下している。ホンダはかつて15％近いシェアを持っていた市場で、短期間のうちに半減させている。これは「将来の危機」ではない。すでに進行している現実だ。
この状況で、ホンダが選んだのは「EVを続けるか否か」ではない。「何を優先するか」である。EV開発は5年単位の投資である。しかし中国との競争は2〜3年で勝敗が決まる。ならば、まずは四輪事業そのものの競争力を再構築する必要がある。中途半端なEVを作るよりも、「勝てる車」を作ることが優先されるべきだという判断だ。
これは撤退ではない。戦略の再配置である。
さらにAFEELAというプロジェクト自体にも、構造的な課題が存在していた。価格は約9万ドルと高額であり、テスラや中国EVと比較した際の明確な優位性が見えにくかった。加えて、開発スピードや量産体制においても競争環境に対して遅れがあった。ソニーの持つエンターテインメント性やソフトウェア体験というコンセプトは魅力的であったが、それが「車としての価値」をどこまで上回るのかは不透明だった。理想は先行していたが、現実の市場との接続が弱かったと言える。
ここで視点を広げると、この出来事は「EVの失敗」ではない。むしろ「EVという言葉で覆い隠されていた競争の本質」が露出したと考えるべきだ。
中国の強さは個別技術ではない。構造にある。国家、産業、大学が一体となり、研究成果が即座に事業化される。地方政府は産業クラスターを競い合い、資本と人材を集中させる。そして電池というコア技術を押さえ、さらにソフトウェアと半導体で主導権を握ろうとしている。これは単なる「EVメーカー」ではない。総合的なテック産業である。
加えて、シャオミのような企業は、車をスマートフォンや家電と統合された「生活OS」の一部として位置付けている。ここではもはや、車単体の性能ではなく、体験全体が競争軸になる。これは従来の自動車産業とは全く異なるゲームである。
では、日本はどうか。遅れている、という表現は正確ではない。すでに一部の市場では敗北している。しかし同時に、日本はまだ基盤を持っている。トヨタのように多様な戦略でリスクを分散している企業もあれば、スズキのようにインド市場で強固なポジションを築いている企業もある。つまり、完全に敗北したわけではないが、「このままでは負ける」という地点に立っている。
その意味で、AFEELAの中止は終わりではない。むしろ、重要なのはここからである。ソニーとホンダは一度ゼロベースに戻った。これはリスクであると同時に、機会でもある。従来の自動車の延長線ではなく、モビリティそのものを再定義する余地が生まれた。
ソニーはエンターテインメントとソフトウェアの企業であり、ホンダはハードウェアと製造の企業である。この二つが本質的に融合するなら、「車」という形を超えた新しいプロダクトが生まれる可能性もある。それは単なるEVではなく、移動体験そのものの再設計かもしれない。
結局のところ、この問題はEVではない。産業の主導権を誰が握るのかという問題である。アメリカはルールを変え、中国は構造で勝ちに来ている。そして日本は、戦うべき相手と方法を再定義し始めたばかりだ。
ここで問われているのは技術ではない。市場でもない。
「どの戦場を選び、何を捨て、何に賭けるのか」という意思である。
その意思を持てるかどうか。それこそが、この時代の企業と国家の分岐点になっている。