ファストブランドの台頭は、欧米ブランド・モードの末期的な症状かもしれない。

ＬＡのセレブ御用達のセレクトショップと喧伝されるＫＩＴＳＯＮが原宿ラフォーレに出店し、Ｈ＆Ｍの銀座店が出来たときのようにブームとなっている。
電通総研の消費者研究を見ていると、『他己ウケの時代』という１０代の消費者像を分析したコラムがある。そこに書かれている消費者は、つまりいくつかの小グループからの情報に影響され、カリスマのようなものに影響されることのない消費者である。その構造については個々が批判なり、分析なりするといいと思う。周りの知人の意見の反映が主であり、その知人が影響されるのは、別の「半径10名の知人」である。しかしそこに新しい価値が創造される気概はない。ひたすらに受身の消費者の群れである。
Ｈ＆Ｍの場合は、マスメディアのＰＲ戦略が精緻に実行されたものだった。雑誌から派生するコンテンツであったり、ＴＶ情報番組での取材から、20－30代はマスメディアがしっかりと影響し、１０代には「半径１０名の知人」たちの誰かが共鳴したのだろう。蓋し、ＫＩＴＯＳＯＮも同様だと思う。特にハリウッドの若手のＰＲ力が強かったということだ。特にハリウッドでは、セレブリティに対して海外の有名ブランドたちは、こぞって無料でいくらでも衣装を提供している。彼らは金持ちであるのに、何千万円もの高級ブランドに金を払う必要はない。ＣＭではなく、パパラッチたちが撮る写真の露出に対しての広告費と換算されている。
東京ガールズコレクションもそうだが、アイドル化したモデルが着ているものそのものを着たい。ハリウッドスターが着ているものを着たいという、つまりアスピレーション型マーケティング（憧れを欲求させる）が成功しているのだ。インターネットを通じて複雑化しているように見えて、基本に即したシンプルなマーケティングとなっている。
ネット社会になってから、情報の流通量が増したと同時に、情報の質というのが劣化しているのかなと、僕は感じている。かつての70年代-80年代のファッションは、ファッション関係者の見解を反映し、そこで良い物と悪い物を峻別していたと思うのだが（デザイナーの才能、製品の質、職人の技術等）、これからはそういう見方などアナクロニズムとなってしまうのだろうか。
ユニクロのブランド「+Ｊ」のインタビューでジル・サンダーが言っているように、ハイファッションの感性を欲しいと思っている人たちに、安価に良いものを供給しようとする意思＝民主化なのだろうか。以前ファッション界の巨匠アルマーニ氏は、自分が創ったクリエイティブが、発売後数週間したら、同じようなものがＺＡＲＡに並んでいると、嘆いていた。
ファストファッションの台頭は、ブランド・モードの末期的な症状に見えてしまう。棲み分けがあるのだという人もいるけど、都内にある海外ハイファッションの店舗を見るにつけ、中国人がいなかったら、もはや商売になっていないと思うのは気のせいだろうか。